非正規の仕事を探す中で、「正社員登用制度あり」の文字があると、好条件というイメージを持つ人も多いのではないでしょうか。これは、最初はアルバイトや派遣社員としてのスタートであっても、経験を積んで評価されれば、正社員への登用が認められるという制度です。
終身雇用や年功序列など、昔の日本を代表するような勤務体系が姿を消す中、転職を取り巻く環境については、ポジティブな流れが続いているといえるでしょう。実際、その状況を顕著に示すように、転職サイトや転職エージェントの広告が巷に溢れています。
多くの人事担当者を知る転職コーディネーターによると、正社員登用制度ありといっても、実際のデータをしっかりとチェックすることが必要なのだそうです。
正社員登用制度については、あくまでも企業側の裁量で行うことができるため、実際の結果を見ることが重要とのこと。中には、正社員登用という謳い文句を掲げるだけで、最初から正社員を雇用するつもりはないというケースも少なくありません。
正社員登用制度を掲げる業界は、アパレルや不動産、IT、小売業界など多岐にわたります。いずれにも共通しているのは、離職率が高めな業界であることです。
単に正社員になりたいからといって、現場の厳しさを把握せずに就職するのは、かなり危険です。ハードな現場についていけず、すぐに退社することになってしまえば、転職にかけた時間のすべてが無駄になってしまいます。
求人に「正社員登用」の文字がある場合は、企業側にどんな意図があるのかを調べる必要があります。可能であれば、面接などで「本当に正社員になれるのか」または「過去に正社員として登用された人がいるのか」といった点を確かめることが大事です。もし、転職活動の最初の段階から「正社員登用制度を活用したい」と決めているのであれば、制度の概要と登用されやすい仕事はしっかり調べておくようにしましょう。